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東日本大震災

3月11日の想像を絶する超巨大地震は、その破壊力と同時に、万全を期したはずの防波堤をやすやすと乗り越え、観測史上、例のない巨大な津波を引き起こし、死者、行方不明者が2万数千人、広域な被害は関東大震災を上まわり、第2次世界大戦に次ぐものとなってしまいました。その上、東京電力の福島第一発電所の事故も重なり、パターンとしては原爆を投下され敗戦となった大東亜戦争の終結と類似しています。そのため、これまでにない新しいタイプの日本初の経済恐慌が発生するのではないかという観測から金融市場も一時的に大混乱となりましたが、20日あまりを経過した今日、その復興の早さに世界中が驚いています。

政府や東京電力やこれまでの防災対策に種々の批判が巻き起こっていますが、1000年に1度くらいしか発生しない超巨大地震や津波は、すべて想定外であり、これまでの防災の努力が無になったわけではありません。そのおかげで多くの人々が助かり、避難することができ、厳しい寒さの中で互いに助け合い、いたわり合って前向きに生きている姿は世界中を感動させています。

加えて、この20日間で震度5弱以上の強い余震が22回、合計で805回以上にものぼる余震は世界の観測史上でも例がなく、交通手段やライフラインをずたずたにしてしまいました。亡くなられた方々やケガや病気をされた方々、すべてを失った方々に対するお悔やみや、お見舞いや励ましの言葉もないくらいに深刻な状況ですが、“時代が日本を助け、さらに日本をいい国にする”との思いが人々の中に広がり、日本の原点を奮い起こし始めています。すなわち、大和による問題の解決、さらに強調すれば真の大和魂の復活です。

高度情報化時代、すなわちインターネットなどによる情報の共有は、チュニジア、エジプト、クエート、リビア、シリアなどなどの政治的な大変革の原動力になったことは周知の事実ですが、今回の東日本大震災の情報は、日本中の国民はもとより、世界中が共有したことで新たな社会的進化をつくり始めています。

すなわち政府は、この大震災は局地的に起こった過去の大震災とは異なり、自衛隊はもとより国家総動員で対応すべきという認識となり、個人、団体をはじめ、全国の都道府県を中心に救援物資や募金、万人単位での被災者の受け入れを表明し、非常時の補正予算を組んで具体的な対応を実行し始めたことです。被災者の交通費は当然のこと、当初の生活費、その後の融資などなどを着々と進めているこの日本の現状に世界は驚嘆し、真の意味で日本を評価し始めています。

この超巨大地震と超巨大津波および福島の第一原発事故は、日本人の社会的DNAを蘇らせてくれました。これを機会に大和魂による国造りを行い、戦前、戦後における歴史の有象無象を精算し、世界で最も尊い国を造り上げるためのチャンスにすべきであることは改めて述べるまでもありません。この大和の心による日本の復興は、今後の世界平和のあり方を示す、歴史的な壮挙になるものと確信しています。

EMボランティアの現状

地震発生の次の日から、EM関係者と連絡を取り合い、3月17日にDNDの電子雑誌(http://dndi.jp/19-higa/higa_Top.php)を通じ、インターネットでEMボランティアへの呼びかけと災害後のEMの活用法や放射能対策、連絡先などの緊急発信を行いました。この情報は地球環境・共生ネットワーク(U−ネット)やEM普及協会などなどを通じ、多くの人々に届けられましたが、今回はこれまでのEMボランティアの具体的な取り組みについて紹介し、関係者の協力をお願いしたいと思います。

EM研究機構
(TEL:098-935-0202 FAX:098-935-0205)
EM1号の無償支援とEMボランティアからの問い合わせや各種の情報提供。現在、沖縄の工場でEM1号を大量につくり、関東へ発送済み。現地への供給は「EM生活社」の東北地区の関係者の協力で行っています。市町村による広域の環境対策や汚染された農地の清浄化および放射能汚染対策への協力(宮崎県での口蹄疫対策で培った大量のEM活性液の製造法のノウハウとEM1号の種菌の無償提供と具体的な実施法の指導)も行うことになっています。

EM研究所
(TEL:054-277-0221 FAX:054-277-0099)
EM1号の無償支援、静岡の工場の在庫を全国各地のEM普及協会、特に東北EM普及協会を中心に、通行が可能になった被災地にEM1号を配布し、使い方を指導しています。特に自然農法関係者のボランティアに協力いただいていますが、EM研究所では月産100トン内外の生産能力がありますので、市町村単位での多量の支援要請にも応じることが可能です。

財団法人自然農法国際研究開発センター
(TEL:0557-81-0567 FAX:0557-85-3156)
全国EM普及協会の関係者への情報提供と、東北EM普及協会のボランティア支援を行い、津波で汚染された農地の浄化や水源の浄化に対する支援活動も行うことになっています。

地球環境・共生ネットワーク(U−ネット)
(TEL:03-5427-2348 FAX:03-5427-5890)
東北地区世話人代表を中心に岩手、宮城、福島でのEMのボランティア活動を始めています。また、茨城、栃木、群馬、千葉などなどでも自主的なEMボランティア活動が行われています。U−ネット関係の皆様は東京事務所にご連絡ください。

SPCジャパン
宮城県の伊豆沼地区で平野さんを中心に大量のEM活性液をつくり、タンク車での対応を始めています。かなり大きな被災地でも十分にこなせますので、SPCの宮城県関係者は平野さん(090-3127-7455)か泉崎さん(090-3298-4125)に問い合わせください。

放射線や放射能対策
チェルノブイリ原発事故の被災地となったベラルーシでの放射線や放射能対策や内部被曝防止に対する研究成果はEM研究機構のウェブhttp://www.emro.co.jp/で公開されています。

以上、EM関連団体の現況をお知らせしましたが、復興にはかなり長期にわたる支援が必要です。また、EMボランティアの活動にも限界がありますので、以下の点を留意しつつご協力をお願いします。

  1. 被災地でEMの良さを認識していただいた方々に、EMの増やし方、使い方に関する簡単な勉強会を行い、被災された方々が、自力でEMを活用できるようにお手伝いしてください。
  2. 復興の見通しがつくまで、種菌用のEM1号と糖蜜はEM研究機構とEM研究所が無償で提供しますので、関連の団体や会社にご連絡ください。
  3. 河川の浄化や農地や広域の環境浄化については関連する自治体と共同して行えるように進めてください。タンクの手当ができる場合は(1〜20トン)、EM研究機構を中心とするEM専門家による大量培養法と、広域におけるEM活用法をボランティアで支援します。
  4. EMに関連する健康の相談についてはEM医学情報センター(TEL:045-960-3484 FAX:03-6893-3268)にご連絡いただければ、EM専門の医師によるアドバイスが受けられます。
阪神・淡路大震災以来、EMによる災害対策は世界的なレベルで行われています。台湾中部地震、スマトラ沖巨大地震、中国四川省の地震の際にも臭気の抑制や種々の衛生対策にもEMが使われました。また、洪水をはじめ多くの自然災害に対し、無数のボランティア活動を行ってきました。チェルノブイリにおける原発事故の放射能対策や内部被曝対策についても、EMフェスタなどなどで公表してきました。EMによる災害対策については当サイトでもくどいように取り上げ続けてきました。したがって、災害時のEM活用は、EM関係者にとっては常識ともいえる状態になっていますので、今回は細かい使い方については省略しますが、EM関係団体に問い合わせれば、活用法の情報はすべて入手できますので、この点もご理解いただき、ご協力をお願いいたします。

(2011年4月2日)
PROFILE
ひが・てるお/1941年沖縄県生まれ。EMの開発者。琉球大学名誉教授。名桜大学国際EM技術センター所長。アジア・太平洋自然農業ネットワーク会長、(公財)自然農法国際研究開発センター評議員、(公財)日本花の会評議員、NPO法人地球環境・共生ネットワーク理事長、農水省・国土交通省提唱「全国花のまちづくりコンクール」審査委員長(平成3年〜平成28年)。著書に「新・地球を救う大変革」「地球を救う大変革①②③」「甦る未来」(サンマーク出版)、「EM医学革命」「新世紀EM環境革命」(綜合ユニコム)、「微生物の農業利用と環境保全」(農文協)など。


気仙沼市 3/22撮影

気仙沼市 3/22撮影

南三陸町・志津川 3/23撮影

 

 

 

 

 

 

 

 

 

【過去のEMボランティアの事例】

水害発生時に活性液を散布するEMボランティア (三重県旧海山町2004年)

活性液を希釈して散布する (三重県旧海山町2004年)

悪臭軽減に効果を発揮 (福井県旧美山町2004年)

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